
豪雨時の道路被災予測技術確立、NTT
NTT(本社:東京都千代田区、島田明代表取締役社長)は、災害に対する通信設備の被災を予測する手法を応用し豪雨災害に対する道路の被災予測技術を確立したと発表した。本技術は、現場調査や詳細な設備情報、過去の道路の被災データを用いることなく、公開されているデータのみで豪雨災害における被災リスクを推定することが可能となる技術で、ハザードマップが無い区域に対しても短時間で予測することが可能という。予測結果は一般的に用いられているハザードマップ以上の性能を有しているといい、同技術から推定した道路の被災リスクから避難ルートや救急・物流のルートを事前に検討することで、効率的な事前防災や避難計画の策定による地域のレジリエンス強化を実現することができるという。
近年豪雨災害が激甚化しており、豪雨発生時に土砂災害や盛土崩落にともなう電柱の傾斜、通信ケーブル切断などの被害が発生する事例がある。
NTTではこうした被災に対しプロアクティブな対応を可能とするため、公開データと過去の点検データから電柱の被災予測を可能とする技術を研究開発し、この技術により全国に広く分布している電柱の被災予測を机上で実施できるようにした。一方、豪雨災害においては通信設備の被災以外にも、道路での土砂災害や盛土崩落などの災害発生により集落が孤立する場合がある。こうした被災リスクを事前に把握し対応することは重要だが、ハザードマップを作製するためには現地調査や技術者が必要となり、あらゆる道路に対し災害時の被災状況をあらかじめ予測しておくことは困難とされている。
こうした背景を踏まえ、NTTではこれまでに技術確立した電柱の被災予測技術を応用することで、道路の被災予測を実現する基礎技術を確立した。取得した予測対象道路上に仮想的に電柱を設置し、予測対象道路の位置情報と組み合わせてそれぞれの電柱の被災予測を行うことで、10mメッシュ単位で道路上の被災リスクを定量的に評価することを可能とした。電柱の被災が道路崩落や土砂災害に伴う倒木によってその多くが引き起こされることから、電柱と道路の被災要因が類似していることを利用し予測を実現した。技術のポイントは次の通り。
(全文は5月21日付紙面に掲載)
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