サイバーリーズン合同会社、ランサムウェア攻撃と人材不足
XDR分野におけるリーディングカンパニーである米サイバーリーズンは、セキュリティオペレーションセンター（SOC）に関するグローバル調査の結果と、サイバー攻撃やサイバーセキュリティの人材不足がSOCを最新化するために与えた影響について発表した。同調査では、ランサムウェア攻撃によるサイバーセキュリティの人材不足、可視性や自動化の欠如、ツールの増加、アラート過多などから、組織が直面する継続的な課題を取り上げている。 「2023年版 ランサムウェアと最新のSOC ～ランサムウェアがSOCを最新化するために与えた影響～」と題されたこの調査は、1203人のサイバーセキュリティ担当者を対象に実施され、彼らが直面する最大の脅威としては、49％の回答者がランサムウェアと回答し、次いでサプライチェーン攻撃が46％、日常的な標的型攻撃が31％であることが明らかになった。回答者の30％以上が、拡大するランサムウェアの脅威に対処するために、より多くの人材およびサービスを必要としている。 全体としては、調査回答者の31％が、ランサムウェアの脅威を契機に、組織に対するサイバー攻撃の全容をよりよく把握し、可視化する必要があることが明白になったと回答している。平均して米国の35％の回答者が、より深い攻撃の洞察力と可視性を必要としている。イタリアでは、この数字は46％と大きく上昇している。旅行・運輸業界では、57％以上の回答者が脅威の可視化を必要としており、次いで小売、飲食、レジャー業界の回答者が39％となっている。(全文は5月10日付け2面に掲載）
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