日立など、「在宅心不全自己管理支援サービス」構築へ
阪急阪神ホールディングスと日立製作所、国立大学法人大阪大学大学院医学系研究科心臓血管外科学講座は、超高齢社会における持続可能な医療モデルの構築をめざし、健康・医療・介護に関する情報を集約したPHRアプリなどのデジタル活用による「在宅心不全自己管理支援サービスの構築および社会実装をめざした共同検討を開始した。
本検討では、日本の3大疾病の一つであり超高齢社会において患者の急増が危惧されている心疾患の領域に着目している。そこで、心不全患者を対象にデジタルなPHRアプリとリアルな生活サービスを組み合わせ、自己管理・行動変容を促進することで重症化・再入院の予防を支援する「在宅心不全自己管理支援サービス」を構築する。本サービスを用いて、患者・介護者と、医療機関や医療・介護従事者の間での情報連携を促すことで、患者・介護者のQOL向上や多職種の業務効率化の実現を支援する。阪急阪神HD、日立、大阪大学大学院医学系研究科は、本サービスが心不全の再発・重症化予防にもたらす効果などのエビデンスを蓄積し、持続可能なビジネスモデルの確立をめざす。
この記事を書いた記者
- 元「日本工業新聞」産業部記者。主な担当は情報通信、ケーブルテレビ。鉄道オタク。長野県上田市出身。
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