パナソニックIBC2019　様々な企業や技術との連携で価値の向上図る

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パナソニックIBC2019　様々な企業や技術との連携で価値の向上図る

2019.10.30

　パナソニックは、２０１９年９月13日～年９月17日にオランダ・アムステルダムにおいて開催された「ＩＢＣ２０１９（ＩｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌＢｒｏａｄｃａｓｔｉｎｇＣｏｎｖｅｎｔｉｏｎ）」に出展し、様々な新製品や新技術を紹介した。ＩＢＣの展示概要や見どころなどを同社プロフェッショナルＡＶ統括の大西浩之氏に聞いた。　昨年まではＰＴＺカメラとロボットを組み合わせたオートションをメインとしていたが、今回はさらにＡＲ／ＶＲを組み合わせたヴャーチャルスタジオをメインにしている。レール、昇降機、回転台、ＡＲ／ＶＲ、スローモーションなどサードパーティと連携したロボティクスによる動きとヴャーチャルを組み合わせた映像表現を訴求した。中でも注目されるのはＩＴ／ＩＰプラットフォームとして参考出展したスイッチャーだ。ソフトウェアベースのため、ハードウェアの制限なく、マルチレイヤーが可能。「我々が目指したのは、ライブでのマルチスクリーンや、横長、縦など様々な形や解像度で出力したいというニーズにシンプルに対応できるものです。放送系からライブイベントを手掛けていらっしゃるプロダクションの方から大変好評で、『こういったＩＰベースのものが今後の流れだね』とおっしゃっていただきました」（大西氏）。同スイッチャーを中心に、様々な機器や様々なサードパーティ製品を連携させたシステムを構築。新製品を手のひらに載せたＡＲ映像や、グリーンバックのヴァーチャルスタジオの映像、センサーでの追従やロボット連携などを展示した。　シネマライブ映像として、シネマカメラを使ったライブ映像「シネライブ」の制作も展示した。同社は「ＶＡＲＩＣＡＭ」や「ＥＶＡ１」などシネマカメラを手掛けているが、最近、ライブ配信でもシネマチックな映像のニーズが高まっているという。「今までのスタジオカメラだけでなく、いろいろな味わいがある映像が求められているように感じています」（大西氏）。ブースでは「ＶＡＲＩＣＡＭＬＴ」で撮影した映像を光伝送し、ＤＴＳと連携してライブ映像の制作をアピールした。　カメラについては、８Ｋ対応有機センサー搭載カメラを海外では初展示（技術展示）した他、新製品のＰTZカメラ「ＡＷ―ＨＥ７５」やリモートカメラ「ＡＷ―ＵＥ４」などに加えて、フルサイズミラーレス一眼「ＬＵＭＩＸＳ１Ｈ」も展示した。Ｓ１Ｈはフルエリア画角でのＣｉｎｅｍａ４Ｋ／30ｐ４：２：２ 10ｂｉｔ動画記録や、「スーパー35mm画角でのＣｉｎｅｍａ４Ｋ／60ｐ４：２：０ 10ｂｉｔ動画記録が可能なカメラ。さらに、ＡＴＯＭＯＳとの協働により、Ｓ１ＨからＨＤＭＩ経由で最大５．９Ｋ29.97ｐ、および、Ｃｉｎｅｍａ４Ｋ59．94ｐの動画ＲＡＷデータを出力するファームウェアを開発。ブースではＡＴＯＭＯＳ社の「ＮＩＮＪＡＶ」と連携するデモも行った。　この他、１ＭＥコンパクト４Ｋライブスイッチャー、Ｐ２カムコーダーなども展示。さらに、８ＫＲＯＩ（ＲｅｇｉｏｎｏｆＩｎｔｅｒｅｓｔ＝切り出し）カメラシステムも展示した。８ＫＲＯＩは、８Ｋマルチパーパスカメラ「ＡＫ―SHB８００ＧＪ」と、イメージプロセッシングユニット「ＡＫ―ＳＨＵ８００」、フレーミング制御ソフトウェアキー「ＡＫ―ＳＦＣ１０１Ｇ」で構成され、高精細・広画角の８Ｋカメラ映像から最大４枠のＨＤ映像を切り出し、それぞれにフレーミング（パン・チルト・ズーム操作）できることから、１台の設置カメラで４台のＨＤカメラとして運用できるもの。　大西氏は「ＩＢＣの全体的な印象としてはＩＰ系が全面に出てきていると感じました。以前は手探り状態でしたが、ＳＴ２１１０など規格が決まり、実用的なフェーズになってきたのではないかと思います。　弊社でも以前はＩＰを用いて絵が出ます、接続できますという展示でしたが、今回はＩＰを駆使して様々なことができるということを訴求できました。　また、欧州の放送局やプロダクションの方は、リモートプロダクションに大変興味を持っています。ＩＰ化によりリモートプロダクションが行いやすくなり、設備や運用の効率化を図ろうとしているようです。欧州ではスポーツ、特にサッカーの中継が多く、試合会場が遠い場合、中継車を送るのも大変ですし、１日に別々の場所で開催される時には、２つのチームが必要になります。リモートプロダクションになれば、カメラは必要ですが、制作はヘッドクオータでできます。　このように欧州では高解像度化よりも、リモートプロダクションも含めてワークフローの改善に意識が向いているようです」と述べた。また「今後、ＶＲ・ＡＲとサーバーの連携、ＰＴＺカメラとＶＲの連携など様々な組み合わせを行っていきます。全てを自社ではできませんので、他社・サードパーティとも積極的に連携し、お客様にとっての更なる価値の向上を図っていきたいと考えています」（大西氏）。

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