電波・情報通信関連の新聞 The Dempa Times

「テレビ標準方式を巡るメガ論争⑥」

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和26年）
　　午後から審理官と電波監理委員会側との間に行われた質疑で、柴橋審理官は、「この聴聞の根拠であるが、これは電波法の83条のどれに該当するのか」と意表をついたような質問を行った。
　これに対して委員会側は「聴聞は法律上義務づけられる場合と、必要によって任意によるものと2つある。今回の場合は規則類の制定とは違うが、行政上拘束力を持つ。かように考えている」と答弁したが、柴橋さんは納得せず執拗に質問を続けていった。
　この聴聞の根拠について、審理官と電波監理委員会との間で交わされた質疑の大要は次のようなものだった。
審理官　将来この方式が何らかの規則になるわけですか。 委員会　設備規則になるか、あるいは他の規則にもなるかと思いますが、規則の形になって、しかも拘束力をもつものになると思う。 審理官　そうすると、この方式の中の表現は変わり得る可能性がありますか。 委員会　規則という言葉にもいろいろあるが、わたしどもは内容は変わらないと考える。 審理官　字句の中で「何々するものとする」という表現があるが、「するものとする」とは何か。 委員会　一般法令で使っている「ものとする」と、おのずから同じものである。
　柴橋さんが、どのような意図でこのような質問をしたのか？勘ぐっているうちに、質問は徐々に核心にふれていった。審理官は「もし、この聴聞のあとで表現の字句等が変わることがあるか、ないか」を確認したうえで、「たとえば、この事案で「周波数帯幅は6メガとする」とあるが、将来「6メガを指針とする」とかいうような文字に変わることがあった場合には、内容が変更されたことになるかならないか」と質問した。
　これに対し委員会側（野村義男法規経済部長）は「そういう仮定を設けられての質問は困る」と前置きして「周波数というものは自然科学的なものであって、電波監理委員会だけでどうなるものでもないし、国際条約的な、あるいは現下の情勢下ではいろいろある。今ここでこれだけを取り上げられて、どうかと追及されても困る」と苦渋にみちた答えをした。
　だが審理官はなおも追及の手を休めず「変わる可能性があるのか、委員会の意思によって決めるのか」と切りこんだ。
　これに対して、長谷電波監理長官は「補足いたします」と救け舟を出した。 　「私どもは本日以降の聴聞で審議を願うことは〝この事案が変更した場合〟ということではないのでありまして、聴聞を経た後に審理官の意見書と調書に基づいて委員会が決定されたものであれば、私どもは「一事不裁理」の原則によって聴聞に二度とその内容そのものを審議して頂くことはないのではないかと申しあげているのであって、この事案は今後の本聴聞の経過、あるいは委員会のご決定によって相当変更される場合も、私どもも想定している」
　つまり「事案」を審議してもらうに当たって、将来その内容や表現が変わるかどうかということは言えない。あくまでも「現実」（事案）の審議を願いたい。後のことは後のことといった答弁であった。
　次に審理官は「この方式に天然色も入るのか」と質問、委員会側は「現事案には、含まれていない」と答え、この問題はそこで打ち切られた。まるで歌舞伎の「勧進帳」をほうふつさせるものだった。
（第114回に続く）

「テレビ標準方式を巡るメガ論争⑤」

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和26年）
　しかし、この聴聞では、無線通信機械工業会の立場は別で、主張はきわめて具体的であった。
　無線通信機械工業会を代表する立場で冒頭陳述に起った高柳健次郎氏は、みずからの研究体験、アメリカをふくむ諸外国の実情等を詳さに紹介したあと、「もっとも理想的な標準方式を作るためには拙速があってはならない」と述べ、「工業会としては、方式を決定するに当たっては次の7項目が中心と考えている」と提唱した。
①映像の品質が十分高く、長く実用に耐えること ②送像及び受像機の装備と設備および維持費が低廉であること ③チャンネルの幅がなるべく広いこと ④将来、国際的プログラム交換が容易であること ⑤日本の工業技術レベルを向上育成し、海外に輸出しその繁栄をもたらすものであること ⑥開始にあたり諸外国、とくにアメリカの技術導入の便宜のあること ⑦カラーテレビに移行する場合の支障とならないこと。特に受像機製造業者の立場からいえば、受像機が低廉であること。 以上がその基本であると訴えた。
　 　次に東芝の池田熊雄常務も、テレビ放送実施について、技術的あるいは経済的諸問題がいかに重要な要索であるかを力説したうえで、「実施に万全を期すため、なお半年、1年の準備期間が必要だ」と要望。
　日本コロムビアの須子信一常務は、カラーテレビの早急な実施を要望した上で「これを併せて実施するという方式ならば原案に賛成する」と述べている。
　日本ビクターの橘弘作社長は、さらに具体的であった。第1の点は「標準方式と放送事業（者）とは全く別の問題であり、これを混同してはならない」と暗に〝申請者〟（日本テレビ放送網）に対して「当面の便宜を考えるような方法をとることをせず、公正無私な立場で、これを決定してもらいたい」と辛辣だった。
　松下電器の藤尾津与次専務は 「①よい放送が行われること ②安価にして堅実な受像機の生産ができること ③迅速に普及が行われること。 この三つの条件を加味して、これを達成するためには（将来のことを考慮して）まず暫定方式として、早急に実験電波を発射できる措置を講ぜられたい」というものであった。
　以上で午前中の冒頭陳述を終えたが、冒頭陳述は、あくまで総括的意見の開陳であったから、具体的に争点が出るにはいたらなかった。しかし、午後から審理官と電波監理委員会側との間に行われた質疑によって、会場の空気はピンと張りつめた。
（第113回に続く）

「テレビ標準方式を巡るメガ論争④」

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和26年）
　電波監理委員会による「白黒テレビジョン放送に関する送信の標準方式」に関する聴聞での利害関係の冒頭陳述は、50音順に行われた。
　まず、日本テレビション放送協会の坂本弘道氏は「白黒方式から決めるのは当然であるが、将来の天然色テレビに目標を置くべきであって、そのためには今回は暫定方式として、周波数帯の幅は5.5メガとし、多局化ができるようにすべきである」と主張した。
　次に立ったのが日本テレビ放送網の清水与七郎氏だった。清水氏は「われわれは原案（6メガ案）に賛成である。将来カラー放送を実施するときに6メガでは不足するからと、7メガ案を主張する人がいるが、原案をみると、白黒からカラーに移るときのことも配慮されてつくられているので問題はない。
　日本はいま講和条約によって世界の仲間入りをしようとしているが、それなら世界の意見に同調し、日本独自の方式などを採用すべきではない。もちろん世界にいくつかの異なる方式があるが、それはアメリカを除いた少数の国であり、アメリカでは現在1400万台も普及していることをみても、この方式がもっとも秀れたものと考える。
　7メガ論者は世界中どこにも当てはまらないような方式を主張しているが、このような〝珍奇な方式〟を採用した場合、将来番組の国際交流にも支障をきたすうえ、機器の輸出入にも影響するから、これは決して得策ではない」
　清水氏はこのように言って（元東芝にいた経験もふまえ、また諸外国の例をあげ）技術的にみて6メガが7メガに遜色なく、しかも周波数幅を狭くしておくことが、将来放送局の数をそれだけ増やせる、とうんちくを傾けた。
　これに対して3番目に登場したのがＮＨＫの小松繁副会長だった。小松さんはＮＨＫ技術の総帥であるばかりでなく、きわめて穏健な人である。したがって冒頭陳述においては、6メガ、7メガのいずれとも鮮明にして是非を論ずるようなことはなかった。
　しかし、アメリカが現在実施している白黒テレビ（6メガ）に重畳（ちょうじょう）してカラーテレビの実用化を図ろうとしているが、これが決定にきわめて苦慮していることの実例をあげ、日本も当然早晩カラーテレビ実施問題が発生するが、「そのときになってアメリカの二の舞いを踏まないような配慮が必要だ」と、やんわりと6メガ論を批判し、「できれば今回の標準方式案は、実験放送もしくは試験放送のみに準用し、その実績を十分見極め、数力月後に専門家を欧米に派遣して、将来を見通した上で、正式な標準を決めることを強く希望する」と結んだ。
　まことに小松さんらしい主張であって、いま急いで方式を決めてしまうと後世に禍根を残す。しかも標準方式は、ひとたび決めてしまうと後日これを軽々に変更するわけにはいかないし、カラー時代が来たときに、なるべく国民に経済的負担がかからぬようにすることが行政の課題だ、と切々と説いていた。
（第112回に続く） 　　　　　

テレビ標準方式を巡るメガ論争③

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和27年）
　白黒式テレビジョン放送の送信の「標準方式」を爼上にした聴聞（メガ論争）の火ぶたが切られたのは、昭和27年1月17日午前10時のことだった。
　場所は東京・青山の電波監理委員会庁舎である。肌寒い朝だというのに、狭い庁舎の中庭には、詰めかけた利害関係者や報道陣の車でごった返し、会場内も熱気でムンムンしていた。
　聴聞に招かれて出席した顔ぶれも豪華であった。いわば各界の名士が揃ったといえるほどだったからだ。出席者を50音順に紹介すると、まず利害関係者として日本テレビジョン放送協会、神戸工業（現富士通テンの前身）、全日本放送、東芝、日本コロムビア、日本テレビ放送網、日本電気、日本ビクター、ＮＨＫ、松下電器の各社から36名。
　また利害関係者からの申請による参考人として島茂雄(ＮＨＫ技研音響研究部長）、鈴木平（工業技術庁標準部長）、玉置敬三（通産省通商機械局長）、千葉茂太郎（法政大学教授）、堀井隆（静岡大学教授）、八木秀次（日本学術会議会員）の六氏が出席した。
　電波監理委員会側からの出席は岡咲副委員長、網島、坂本、抜山の四委員、長谷電波監理長官以下11名だった。
　聴聞開始にあたって柴橋国隆主任審理官は次のようなあいさつをした。
　「今回の聴間は白黒式テレビ放送に関する送信の標準方式（案）について、電波法第八十三条の規定により行うものであるが、事案として掲げられた標準方式が、法律的にどういう性格をもつものか、電波法令の本来の中ではどういう地位を占めるものか、これらの点は後ほど委員会側の明確な説明を求めるつもりである。
　テレビ放送に関する標準方式は、申すまでもなくわが国においてテレビ放送を実施するに当たり解決しなければならぬいろいろな問題の一部分でありまして、本来ならばこれらの諸問題を同時に決定すべきと思われるのであるが、その他の問題、たとえばテレビ放送はわが国現在の国民経済下においていかにあるべきか、その国際性はどうか、技術的条件はどうなっているのか、またその経営形態はどうかというような問題については、目下委員会で検討中であるやに聞いているので、今回はひとまず提案された標準方式について、技術的あるいは経済的見地から審理を行うこととした」
　　 　冒頭から柴橋さんはこのように含みのある発言をした。柴橋さんの言わんとするところは、技術的条件のみを審議するのではなく、むしろ「免許とその事業主体」に問題があるという意味をふくめ、経済問題も総括して行うところに意義がある、ととれる発言だった。
（第111回に続く）　

「テレビ標準方式を巡るメガ論争②」

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和26年）
　私は「標準方式」（案）が発表されるのを待って、無線通信機械工業会の橘弘作副会長（ビクター）、理事、小林宏治（ＮＥＣ常務）、須子信一（コロムビア）、笠原功一（ソニー）の各氏を招いて、電波タイムス社で座談会を開き、意見を聞いてみたのであるが、各氏とも原案に反対であった。
　この座談会は、実をいうと「私の勉強会」でもあった。そのためもあって、「なぜ6メガ」に反対するのかの理由について、しつこく聞いてみた。アメリカではすでに六メガで実施しているではないか等々を。橘氏や小林氏は、私の質問に答えて「それはその通りであるが、天然色テレビに移るときにバンド幅が狭いと良好な画質を得られない。アメリカでも現在それで困っている。もう一つの理由は六メガを含むアメリカ式を採用すると、ほとんどすべての面で向こう（アメリカ）の特許に抵触する。したがって受信機の製作から販売にいたるまで特許料を支払わなければならなくなる。そのため国民は高い受像機を買わされることになるから」というわかり易い説明であった。技術的なことをまったく知らない私でも、この説明でよくわかったような気がした。
　6メガ方式とは即アメリカ方式だから、この方式を採用することが、日本にとって、いかに不利な結果になるか。これは鉄道の広軌と狭軌の違いなどよりも、もっと極端で、メーカーの人々の話が事実とするならば、この点を新聞の紙面を使って周知啓蒙する必要があると、そのとき考えた。
　しかし、そのような明白な理由があるのに、なぜ電波監理委員会はこのような方式を採用しようと考えたのか、行政当局の意見も聞いてみる必要があった。そこで私は、この方式案の立案者といわれた甘利省吾電波部長に面会を求め「何故このような方式を採用したのか」と質問した。
　「いろいろと意見のあることは承知しているが、要は、早く普及させるためならば長い実績のあるアメリカ方式によることが早道である。周波数の幅についても、日本に実績や経験もなく、アメリカでは六メガ帯で十分実用化しており、何ら問題はない」
　甘利部長はこのように答え、原案が現状にもっとも適している、と強調してゆずらなかった。私のような門外漢（もんがいかん）の出る幕ではないし、だまって甘利さんの説明を聞き、これをコラム欄で報道する以外になかった。
（110回に続く）

「テレビ標準方式を巡るメガ論争①」

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和26年）
　やがてこの年の11月を迎え、電波監理委員会は、テレビジョンの標準方式（案）を発表したが、これが有名な〝メガ論争〟に発展するのである。
　いうまでもなくテレビの映像は電波に乗せて送られる。その送りの方法は列車のレールの幅と同じで、専門的にいえば周波数の帯域幅（幅の広さ）ということになるが、この幅を何メガヘルツとするかがもっとも注目された。鉄道でいう広軌がよいか、狭軌がいいのかという議論と同じである。日本の国鉄は明治時代に英国式の狭軌を採用したことが、のちに議論の対象となった。したがってテレビの場合も同じで、周波数の幅をいくらに取るかによって、送る絵や音声などに影響をきたすという議論であった。
　この周波数の幅についてＮＨＫやメーカー等が〝かたず〟をのんで見守る中、電波監理委員会は、昭和26年11月「白黒テレビジョン放送に関する送信の標準方式」（案）を発表、この案について利害関係者の意見を聞くための聴聞を27年1月17日から19日までの3日間にわたって開催すると公表した。
　この「標準方式」（案）とは次のような内容であった。
　一、用語の定義＝ ①「走査」とは、画面を構成する絵素の輝度にしたがって、一定の方法により、画面を逐次分析して行くことをいう ②「映像信号」とは、走査にしたがって生ずる直接的の電気的変化であって、静止又は移動する事物の瞬間的映像を伝送するためのものをいう ③「音声信号」とは、音声その他の音響にしたがって生ずる直接的の電気的変化であって、音声その他の音響を伝送するためのものをいう ④「同期信号」とは、映像を同期させるために伝送する信号をいう⑤「映像信号搬送波」「音声信号搬送波」とは、それぞれの信号を伝送する搬送波をいう ⑥「プレエンファシス」とは、正常の信号波をその周波数帯のある部分について、他の部分に比し、特に強めることをいう
とあり、問題の「周波数帯幅及び周波数の配置」については、テレビジョン放送に使用する周波数帯幅は6000ＫＣ（注・6メガ）とする（中略）とあり、音声信号の変調方式は周波数変調方式（ＦＭ）とし、「同期信号」は電源周波数に対して「非同期」とする。
また「走査」については、 ①映像の走査は、水平方向には左から右へ、垂直方向は上から下へ一定速度で行うものとする ②伝送される映像の数は毎秒三〇とする ③一の映像の走査線数は五二五本とし、且つ一本置きに飛び越して走査するものとする ④映像の画面と縦と横の比は四対三とする
これはアメリカ方式とほぼ同じである。
（第109回に続く）

「テレビの始まり④」

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和26年）
　アメリカ方式のテレビを日本に持ち込もうとしたデ・フォーレストらの働きかけも奏効して、国務省やペンタゴン（国防省）さえも動かした。「正力とは何者か」ということになり、国務省はＧＨＱに命じて正力氏の身辺を〝洗わせ〟、彼ならば、ということに決めた。ところが皮肉なことに朝鮮戦争（1950年）がぼっ発したため、この計画は一頓挫をきたしてしまった。
　そうこうするうちに連合軍総司令部は昭和26年8月6日、「正力松太郎の公職追放を解除する」と発表すると同時に、アメリカ上院外交顧問ホルシューセンら3人を日本に派遣し、正力氏にテレビジョンそのものについて、また開設に必要な技術的諸条件などを指導させたわけである。
　これらのことについて後年、網島毅氏（元電波監理委員長）に聞くと「そんな話は、噂としては聞くが、公式にはなんにも知らない」とのことであった。
　いずれにしても正力氏は、私と会った翌9月4日、丸の内工業クラブで毎日新聞社長本田親男、藤原銀次郎氏らを発起人とした「日本テレビ放送網株式会社」の設立構想を決め新聞発表を行った。私もこれに出席したが、その中にホルシューセンら3人が立ち会っていたのが強い印象として残っている。
　こうなるとＮＨＫも、うかうかしてはいられない。私は正力計画が奈辺にあったのか、また正力氏と会談したときのことなどを含め、ＮＨＫの小松副会長や金川義之、春日由三、そして栃沢助造秘書課長らによく事情を話し「うかうかしていると、トンビに油揚げ（テレビ事業）を擢われますよ」と忠告した。
　これに応えてＮＨＫは、それまで世田谷区砧の技術研究所にあったテレビ実験局を、東京・内幸町の放送会館に移すのを決めたほか、26年9月のことであるが、春日編成局長自ら陣頭に立ち、放送文化研究所内に設けたテレビ番組研究委員会を駆使して撮影、照明から美術、演出にいたるまで、あらゆる研究に着手。10月からは週2回、1日3時間の実験放送を開始するなど懸命であった。
　そうしたところへ先手を打って日本テレビ放送網はテレビ開局申請書を電波監理委員会に提出した。26年10月2日のことである。こうなればＮＨＫもこれに対抗しないわけにはいかず、10月27日にいたり東京、大阪、名古屋3局のテレビ局と、東京から大阪を結ぶマイクロウェープ中継局7カ所の開設を含む申請書を提出、正に日本テレビと4つ相撲を展開することになった。風雲急を告げるとは、このことといってよかろう。
（第108回に続く）

「テレビの始まり③」

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和26年）
　ここで少し、当時の裏面史を私流に披露すると、小説よりも面白い事実が隠されている。
　もっとも、これから明かす「裏面史」の中には、私の推理も多少含まれていることをお断りしなくてはならないが、テレビの話が日本に最初に持ち込まれたのは、昭和24年からのことである。
　当時アメリカで著名な電子技術者として知られるデ・フォーレストが「三極真空管」を発明し、これがテレビの開発と普及に大きく貢献したが、これを日本に持ち込もうという動きとなって現れた。
　デ・フォーレストは「日本でもテレビを事業化したら儲かるし、民衆のよろこびもラジオとは比較できないものがあろう」と、この話を皆川芳造氏に持ち込んだ（皆川氏は戦前〝ミナ・トーキー〟の名称で音響機器の販売をしていたが、これはデ・フォーレストの特許を使用したトーキー会社である）。しかもデ・フォーレストは皆川氏と共同で日本政府にテレビ事業を出願しようというものだった。
　皆川氏は、このような大事業は、むしろ私のような者でなく、戦前、戦後にわたって〝政財界の大物〟といわれた鮎川義介氏がよかろうと、鮎川氏に打ち明けた。
　すると鮎川氏は「これだけの大仕事をやれる者は正力松太郎をおいて他にない」と、正力氏を打診した。企業欲に燃える正力氏は、即座にこれをＯＫしたのだった。しかし、当時彼は、公職追放の身で、〝表向き〟の仕事は一切禁じられていたのであった。
　それを聞いたデ・フォーレストは、すぐに米国防省や連合国軍司令官マッカーサーなどに対して正力氏の追放解除を働きかけた。デ・フォーレストの請願と、正力氏自身からの吉田首相へのテレビ事業促進のはたらきかけは、昭和24年の段階では効を奏さなかった。その理由の一つは多額のドルを必要としたからでもあった。
　世の中はすべて金（かね）がモノをいう。昭和20年11月マッカーサーからデ・フォーレストに送られた書簡には「もしこの計画が多額のドルの支出を含まないのなら（正力氏について）何らの異議もありません、云々」とあったという。
　もう一つ、この機会に追加しておきたいことは、先に民間放送（ラジオ）の免許をめぐる問題のあったときである。すなわち「ラジオ東京」への統合一本化をめぐって、私は朝、毎、読三新聞社の、本当のハラを探ったが、その時すでに読売は「ラジオよりもテレビ」という考えを持っていたのである。だから読売はラジオ免許には消極的だった。その内々のウラは柴田秀利君から直接聞いていたので、私は〝あの日〟原安三郎氏に斡旋者を頼むとき「朝日はともかく読売は（ラジオには）本気ではありませんよ」と真相を打ち明け、仲介の労をとってもらった思い出がある。
　さて本題に戻すと、朝鮮戦争のぼっ発と戦後全世界に〝はびこって〟いった共産主義の台頭に、もっとも頭を痛めたアメリカは、民主主義擁護の旗頭として、全世界に電波によるプロパガンダ（宣伝放送）を強化する構想を着々と実行に移していった。最初はラジオのみであったが、これにテレビを併用しようという計画である。はじめは、とりあえず日本とドイツにテレビ網の建設をするという計画であったが、予算等の関係から、さしずめ日本にこれを実現させようということになった。
（第107回に続く）
ＮＨＫはその頃、テレビ列車を全国に巡回して啓蒙普及につとめた

「テレビの始まり②」

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和26年）
　それから間もなく河端作兵衛と名乗る人物が、同様に私をたずねてこられ、「テレビ開局申請書を出してきた」と告げられた。昭和26年1月のことであった。
　白面痩身の坂本氏にくらべ河端氏はデップリ肥った大男だった。折しも折り読売新聞はこの年の元旦号にテレビ実験局を申請すると社告を出して世間をおどろかせたのを記憶しているが、これが私のテレビ放送とのかかわりのはじめである。だが当時は民間放送の免許以前であって大きな関心を持ついとまはなかった。しかし彼らの国会や政財界に対する〝はたらきかけ〟は、益々熾烈となっていくのであった。
　このようなテレビ熱に刺激された国会では「まず、そのテレビジョンの実態を視てやろう」ということになり、昭和26年2月16日、参議院で初めて受像公開を行った。このとき家庭用受像機四台と、投写型受像機が初めて公開されたのである。
　想い出してみると、この年はとくに寒さが厳しく、前々日には雪が降った。このため機材を搬入するＮＨＫ職員らは大変だった。徹宵でこの作業に当たったのである。議事堂から遠く離れた世田谷区砧の研究所から、受信用の手製アンテナや受像機を雪中、人力で運ばなければならなかったからだ。そんな苦労を知ってか知らずか、参議院第一委員会室は議員とその秘書、職員らで超満員。彼らに与えたインパクトというか感銘は〝ひとしお〟のものがあった。私も一緒にこの光景をみて満場の熱気に打たれると同時に〝テレビの夜明けは近い〟と肌で感じたものだった。
　そしてこの年の5月、国会はテレビジョン促進決議を行い、電波監理委員会に早期に方式決定を促すなどしている。これを受けて電波監理委員会は8月早々「テレビジョン放送に関する方針」を次のように発表した。
一、テレビジョン放送をすみやかに実現するため、さしあたりブラック＆ホワイト（黒と白）システムを採用することとし、逐次カラーテレビに移行する。
二、前記黒白システムの採用に際し、いかなる標準方式をわが国において採用するかは、さらに検討されるが、その基準作成に当たっては、将来実現すべきカラーテレビの実施を阻害することのないよう慎重に考慮する。
三、使用する周波数の幅については、わが国の実情にかんがみ、もし帯域を広くすることによって経済的および技術的な負担を軽減し得るならば、必ずしも欧米において現在採用中のものにこだわらない。なお、実現に際しては前記各方式の利害得失を十分研究して数案をつくり、さらにこれを研究する。
　以上が、いうところの基本方針であった「が、その内容を分析してみると、かならずしもアメリカ方式にこだわらない、となっていた。政治的含みである。要するに当時の電波監理委員会としては、技術基準等について確たる自信を持つにいたらず、また内外の研究の実情その他を勘案してから具体案を発表しようとしていたようであった。しかし、一方では「早期実現」を求める声は、慎重論を陵駕する勢いに発展していった。
　このようにテレビをめぐる国内の動きは昭和26年を迎えて急激に高まってきたのであるが、実をいえば正力プランをふくめた外圧による要因が、これを左右したといえよう。
（第106回に続く）

「テレビの始まり①」

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和26年）
　さて、その当時わが国のテレビジョンをめぐる情勢はどうなっていたかというと、行政（電波監理委員会）は昭和26年8月初め「テレビジョン放送に関する方針」を打ち出し、国会では、この年の2月、議場内で実験放送を行うなどしたあと、「テレビ促進決議」を行うという程度だった。ＮＨＫがテレビ5カ年計画を作成し電波監理委員会に提出したのも、この年の10月27日のことだったことからも当時がしのばれよう。
　さて、正力氏（日本テレビ放送網社長）とＮＨＫなどとの間に起きたテレビ免許をめぐる紛争を書く前に、日本のテレビジョン研究の歴史と各界の動きなどについて、少し解説しておく必要があろう。
　日本におけるテレビ研究の端緒は、大正13年である。生前親しくさせていただいた高柳健次郎博士の話によると「大正12年アメリカでテレビジョンが発明された翌年、私（高柳氏）は、浜松高工助教授として招かれ、そのときからこの研究を始めた。雲母板の上に墨で書いた『イ』の字を映し出すことに成功するまでに2年余り（大正15年12月20日）かかった。
　続いて『高多極管ブラウン管』を発明して映像を送り出すことに成功したのが昭和四年の秋です。これを翌年の5月に〝天覧〟に供する光栄に浴した感激は忘れ得ません」ということで、これが、そもそも日本のテレビの発端である。
　企業体として本格的にこれに取り組んだのはＮＨＫである。ＮＨＫは東京郊外に技術研究所を開設したが、その研究項目の中にテレビジョンがあった。ＮＨＫはしばらくして高柳氏を招へいし本格的研究に着手したが、その目的は昭和十五年東京で開かれる予定だった「東京オリンピック大会」をテレビで放送しようという計画からである。
　残念ながらこの計画は政府命令で中止されたため果たせなかったが、戦後いちはやく研究は再開され、昭和25年2月25日、同研究所内に「東京テレビジョン実験局」を開設し、同年11月10日から週2回、1日2時間の割りで実験放送を開始。26年1月にはテレビジョン審議委員会を設け、28年放送開始を目途に放送実施の具体的検討に入り、この年の7月には古垣会長みずから編成局長春日由三、秘書課長栃沢助造両氏を帯同して約2カ月間アメリカ、イギリス両国の実情調査を行っている。
　一方、民間においてもテレビジョン事業を興そうという気運が次第に高まり昭和25年8月には早くも免許申請書を電波監理委員会に提出する者が出現した。この申請第1号は「日本テレビジョン放送協会（坂本弘道氏）」であった。坂本氏は免許申請を行ったその足で私（電波タイムス社）を訪ねてこられ、「もうこれからはラジオの時代ではありません」と、アメリカでの生活体験などを交えて話したことがある。
（第105回に続く）