ＮＩＣＴ、セキュリティ情報融合基盤を開発
国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）のサイバーセキュリティ研究室は、多種多様なサイバーセキュリティ関連情報を大規模集約・横断分析するセキュリティ情報融合基盤「CURE」（キュア）を開発したと発表した。CUREは、サイバー攻撃の観測情報や脅威情報等、異なる情報源から得られるサイバーセキュリティ関連情報を一元的に集約してつなぎ合わせることで、これまで把握が困難であったサイバー攻撃の隠れた構造を解明し、リアルタイムに可視化する。さらにCUREは、自組織内のアラートと外部の脅威情報とを関連付けることで、最新の脅威が組織に及ぼす影響について迅速な把握を可能にし、組織のセキュリティ・オペレーションの効率化が期待できる。＃＃本文 組織のセキュリティを向上するためには、自組織内で適切なセキュリティ対策を講じてサイバー攻撃の観測や分析を行うことが重要だが、最近では外部組織から発信される脅威情報（threat intelligence）等を定常的に収集し、自組織のセキュリティ対策に活かすことも求められている。しかしながら、そのような組織内外の多種多様なサイバーセキュリティ関連情報を定常的に収集・分析することは高い人的コストを要するため、多くの組織では実現困難だった。 NICTはこれまで、無差別型攻撃の観測（インシデント分析センター「NICTER」）や標的型攻撃の観測（サイバー攻撃誘引基盤「STARDUST」）、組織内のアラートやエンドポイント情報の収集（サイバー攻撃統合分析プラットフォーム「NIRVANA改」）、様々な情報源からの脅威情報の取得（サイバー脅威情報集約システム「EXIST」）等、多種多様なサイバーセキュリティ関連情報の収集を行ってきた。 今回、NICTが開発した「CURE」（Cybersecurity Universal REpository）は、これらサイバーセキュリティ関連情報を一元的に集約し、異種情報間の横断分析を可能にするセキュリティ情報融合基盤。CUREによって、個別に散在していた情報同士を自動的につなぎ合わせることが可能となり、これまで把握が困難であったサイバー攻撃の隠れた構造の解明につながる。 さらに、CUREとNIRVANA改とを連動させ、外部組織から発信される脅威情報と自組織内のアラートやエンドポイント情報とを関連付けることで、最新の脅威が組織に及ぼす影響について迅速な把握を可能にし、組織のセキュリティ・オペレーションの効率化が期待できる。 CUREによって散在するセキュリティ・ビッグデータを統合し、日本のセキュリティ向上に資するセキュリティ・インテリジェンスの創出を目指す。また、CUREが集約したサイバーセキュリティ関連情報について、更に高度な分析技術の研究開発を推進する。
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