電波・情報通信関連の新聞 The Dempa Times

テレビ標準方式を巡るメガ論争③

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和27年）
　白黒式テレビジョン放送の送信の「標準方式」を爼上にした聴聞（メガ論争）の火ぶたが切られたのは、昭和27年1月17日午前10時のことだった。
　場所は東京・青山の電波監理委員会庁舎である。肌寒い朝だというのに、狭い庁舎の中庭には、詰めかけた利害関係者や報道陣の車でごった返し、会場内も熱気でムンムンしていた。
　聴聞に招かれて出席した顔ぶれも豪華であった。いわば各界の名士が揃ったといえるほどだったからだ。出席者を50音順に紹介すると、まず利害関係者として日本テレビジョン放送協会、神戸工業（現富士通テンの前身）、全日本放送、東芝、日本コロムビア、日本テレビ放送網、日本電気、日本ビクター、ＮＨＫ、松下電器の各社から36名。
　また利害関係者からの申請による参考人として島茂雄(ＮＨＫ技研音響研究部長）、鈴木平（工業技術庁標準部長）、玉置敬三（通産省通商機械局長）、千葉茂太郎（法政大学教授）、堀井隆（静岡大学教授）、八木秀次（日本学術会議会員）の六氏が出席した。
　電波監理委員会側からの出席は岡咲副委員長、網島、坂本、抜山の四委員、長谷電波監理長官以下11名だった。
　聴聞開始にあたって柴橋国隆主任審理官は次のようなあいさつをした。
　「今回の聴間は白黒式テレビ放送に関する送信の標準方式（案）について、電波法第八十三条の規定により行うものであるが、事案として掲げられた標準方式が、法律的にどういう性格をもつものか、電波法令の本来の中ではどういう地位を占めるものか、これらの点は後ほど委員会側の明確な説明を求めるつもりである。
　テレビ放送に関する標準方式は、申すまでもなくわが国においてテレビ放送を実施するに当たり解決しなければならぬいろいろな問題の一部分でありまして、本来ならばこれらの諸問題を同時に決定すべきと思われるのであるが、その他の問題、たとえばテレビ放送はわが国現在の国民経済下においていかにあるべきか、その国際性はどうか、技術的条件はどうなっているのか、またその経営形態はどうかというような問題については、目下委員会で検討中であるやに聞いているので、今回はひとまず提案された標準方式について、技術的あるいは経済的見地から審理を行うこととした」
　　 　冒頭から柴橋さんはこのように含みのある発言をした。柴橋さんの言わんとするところは、技術的条件のみを審議するのではなく、むしろ「免許とその事業主体」に問題があるという意味をふくめ、経済問題も総括して行うところに意義がある、ととれる発言だった。
（第111回に続く）　

「テレビ標準方式を巡るメガ論争②」

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和26年）
　私は「標準方式」（案）が発表されるのを待って、無線通信機械工業会の橘弘作副会長（ビクター）、理事、小林宏治（ＮＥＣ常務）、須子信一（コロムビア）、笠原功一（ソニー）の各氏を招いて、電波タイムス社で座談会を開き、意見を聞いてみたのであるが、各氏とも原案に反対であった。
　この座談会は、実をいうと「私の勉強会」でもあった。そのためもあって、「なぜ6メガ」に反対するのかの理由について、しつこく聞いてみた。アメリカではすでに六メガで実施しているではないか等々を。橘氏や小林氏は、私の質問に答えて「それはその通りであるが、天然色テレビに移るときにバンド幅が狭いと良好な画質を得られない。アメリカでも現在それで困っている。もう一つの理由は六メガを含むアメリカ式を採用すると、ほとんどすべての面で向こう（アメリカ）の特許に抵触する。したがって受信機の製作から販売にいたるまで特許料を支払わなければならなくなる。そのため国民は高い受像機を買わされることになるから」というわかり易い説明であった。技術的なことをまったく知らない私でも、この説明でよくわかったような気がした。
　6メガ方式とは即アメリカ方式だから、この方式を採用することが、日本にとって、いかに不利な結果になるか。これは鉄道の広軌と狭軌の違いなどよりも、もっと極端で、メーカーの人々の話が事実とするならば、この点を新聞の紙面を使って周知啓蒙する必要があると、そのとき考えた。
　しかし、そのような明白な理由があるのに、なぜ電波監理委員会はこのような方式を採用しようと考えたのか、行政当局の意見も聞いてみる必要があった。そこで私は、この方式案の立案者といわれた甘利省吾電波部長に面会を求め「何故このような方式を採用したのか」と質問した。
　「いろいろと意見のあることは承知しているが、要は、早く普及させるためならば長い実績のあるアメリカ方式によることが早道である。周波数の幅についても、日本に実績や経験もなく、アメリカでは六メガ帯で十分実用化しており、何ら問題はない」
　甘利部長はこのように答え、原案が現状にもっとも適している、と強調してゆずらなかった。私のような門外漢（もんがいかん）の出る幕ではないし、だまって甘利さんの説明を聞き、これをコラム欄で報道する以外になかった。
（110回に続く）

「テレビ標準方式を巡るメガ論争①」

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和26年）
　やがてこの年の11月を迎え、電波監理委員会は、テレビジョンの標準方式（案）を発表したが、これが有名な〝メガ論争〟に発展するのである。
　いうまでもなくテレビの映像は電波に乗せて送られる。その送りの方法は列車のレールの幅と同じで、専門的にいえば周波数の帯域幅（幅の広さ）ということになるが、この幅を何メガヘルツとするかがもっとも注目された。鉄道でいう広軌がよいか、狭軌がいいのかという議論と同じである。日本の国鉄は明治時代に英国式の狭軌を採用したことが、のちに議論の対象となった。したがってテレビの場合も同じで、周波数の幅をいくらに取るかによって、送る絵や音声などに影響をきたすという議論であった。
　この周波数の幅についてＮＨＫやメーカー等が〝かたず〟をのんで見守る中、電波監理委員会は、昭和26年11月「白黒テレビジョン放送に関する送信の標準方式」（案）を発表、この案について利害関係者の意見を聞くための聴聞を27年1月17日から19日までの3日間にわたって開催すると公表した。
　この「標準方式」（案）とは次のような内容であった。
　一、用語の定義＝ ①「走査」とは、画面を構成する絵素の輝度にしたがって、一定の方法により、画面を逐次分析して行くことをいう ②「映像信号」とは、走査にしたがって生ずる直接的の電気的変化であって、静止又は移動する事物の瞬間的映像を伝送するためのものをいう ③「音声信号」とは、音声その他の音響にしたがって生ずる直接的の電気的変化であって、音声その他の音響を伝送するためのものをいう ④「同期信号」とは、映像を同期させるために伝送する信号をいう⑤「映像信号搬送波」「音声信号搬送波」とは、それぞれの信号を伝送する搬送波をいう ⑥「プレエンファシス」とは、正常の信号波をその周波数帯のある部分について、他の部分に比し、特に強めることをいう
とあり、問題の「周波数帯幅及び周波数の配置」については、テレビジョン放送に使用する周波数帯幅は6000ＫＣ（注・6メガ）とする（中略）とあり、音声信号の変調方式は周波数変調方式（ＦＭ）とし、「同期信号」は電源周波数に対して「非同期」とする。
また「走査」については、 ①映像の走査は、水平方向には左から右へ、垂直方向は上から下へ一定速度で行うものとする ②伝送される映像の数は毎秒三〇とする ③一の映像の走査線数は五二五本とし、且つ一本置きに飛び越して走査するものとする ④映像の画面と縦と横の比は四対三とする
これはアメリカ方式とほぼ同じである。
（第109回に続く）

「テレビの始まり④」

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和26年）
　アメリカ方式のテレビを日本に持ち込もうとしたデ・フォーレストらの働きかけも奏効して、国務省やペンタゴン（国防省）さえも動かした。「正力とは何者か」ということになり、国務省はＧＨＱに命じて正力氏の身辺を〝洗わせ〟、彼ならば、ということに決めた。ところが皮肉なことに朝鮮戦争（1950年）がぼっ発したため、この計画は一頓挫をきたしてしまった。
　そうこうするうちに連合軍総司令部は昭和26年8月6日、「正力松太郎の公職追放を解除する」と発表すると同時に、アメリカ上院外交顧問ホルシューセンら3人を日本に派遣し、正力氏にテレビジョンそのものについて、また開設に必要な技術的諸条件などを指導させたわけである。
　これらのことについて後年、網島毅氏（元電波監理委員長）に聞くと「そんな話は、噂としては聞くが、公式にはなんにも知らない」とのことであった。
　いずれにしても正力氏は、私と会った翌9月4日、丸の内工業クラブで毎日新聞社長本田親男、藤原銀次郎氏らを発起人とした「日本テレビ放送網株式会社」の設立構想を決め新聞発表を行った。私もこれに出席したが、その中にホルシューセンら3人が立ち会っていたのが強い印象として残っている。
　こうなるとＮＨＫも、うかうかしてはいられない。私は正力計画が奈辺にあったのか、また正力氏と会談したときのことなどを含め、ＮＨＫの小松副会長や金川義之、春日由三、そして栃沢助造秘書課長らによく事情を話し「うかうかしていると、トンビに油揚げ（テレビ事業）を擢われますよ」と忠告した。
　これに応えてＮＨＫは、それまで世田谷区砧の技術研究所にあったテレビ実験局を、東京・内幸町の放送会館に移すのを決めたほか、26年9月のことであるが、春日編成局長自ら陣頭に立ち、放送文化研究所内に設けたテレビ番組研究委員会を駆使して撮影、照明から美術、演出にいたるまで、あらゆる研究に着手。10月からは週2回、1日3時間の実験放送を開始するなど懸命であった。
　そうしたところへ先手を打って日本テレビ放送網はテレビ開局申請書を電波監理委員会に提出した。26年10月2日のことである。こうなればＮＨＫもこれに対抗しないわけにはいかず、10月27日にいたり東京、大阪、名古屋3局のテレビ局と、東京から大阪を結ぶマイクロウェープ中継局7カ所の開設を含む申請書を提出、正に日本テレビと4つ相撲を展開することになった。風雲急を告げるとは、このことといってよかろう。
（第108回に続く）

「テレビの始まり③」

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和26年）
　ここで少し、当時の裏面史を私流に披露すると、小説よりも面白い事実が隠されている。
　もっとも、これから明かす「裏面史」の中には、私の推理も多少含まれていることをお断りしなくてはならないが、テレビの話が日本に最初に持ち込まれたのは、昭和24年からのことである。
　当時アメリカで著名な電子技術者として知られるデ・フォーレストが「三極真空管」を発明し、これがテレビの開発と普及に大きく貢献したが、これを日本に持ち込もうという動きとなって現れた。
　デ・フォーレストは「日本でもテレビを事業化したら儲かるし、民衆のよろこびもラジオとは比較できないものがあろう」と、この話を皆川芳造氏に持ち込んだ（皆川氏は戦前〝ミナ・トーキー〟の名称で音響機器の販売をしていたが、これはデ・フォーレストの特許を使用したトーキー会社である）。しかもデ・フォーレストは皆川氏と共同で日本政府にテレビ事業を出願しようというものだった。
　皆川氏は、このような大事業は、むしろ私のような者でなく、戦前、戦後にわたって〝政財界の大物〟といわれた鮎川義介氏がよかろうと、鮎川氏に打ち明けた。
　すると鮎川氏は「これだけの大仕事をやれる者は正力松太郎をおいて他にない」と、正力氏を打診した。企業欲に燃える正力氏は、即座にこれをＯＫしたのだった。しかし、当時彼は、公職追放の身で、〝表向き〟の仕事は一切禁じられていたのであった。
　それを聞いたデ・フォーレストは、すぐに米国防省や連合国軍司令官マッカーサーなどに対して正力氏の追放解除を働きかけた。デ・フォーレストの請願と、正力氏自身からの吉田首相へのテレビ事業促進のはたらきかけは、昭和24年の段階では効を奏さなかった。その理由の一つは多額のドルを必要としたからでもあった。
　世の中はすべて金（かね）がモノをいう。昭和20年11月マッカーサーからデ・フォーレストに送られた書簡には「もしこの計画が多額のドルの支出を含まないのなら（正力氏について）何らの異議もありません、云々」とあったという。
　もう一つ、この機会に追加しておきたいことは、先に民間放送（ラジオ）の免許をめぐる問題のあったときである。すなわち「ラジオ東京」への統合一本化をめぐって、私は朝、毎、読三新聞社の、本当のハラを探ったが、その時すでに読売は「ラジオよりもテレビ」という考えを持っていたのである。だから読売はラジオ免許には消極的だった。その内々のウラは柴田秀利君から直接聞いていたので、私は〝あの日〟原安三郎氏に斡旋者を頼むとき「朝日はともかく読売は（ラジオには）本気ではありませんよ」と真相を打ち明け、仲介の労をとってもらった思い出がある。
　さて本題に戻すと、朝鮮戦争のぼっ発と戦後全世界に〝はびこって〟いった共産主義の台頭に、もっとも頭を痛めたアメリカは、民主主義擁護の旗頭として、全世界に電波によるプロパガンダ（宣伝放送）を強化する構想を着々と実行に移していった。最初はラジオのみであったが、これにテレビを併用しようという計画である。はじめは、とりあえず日本とドイツにテレビ網の建設をするという計画であったが、予算等の関係から、さしずめ日本にこれを実現させようということになった。
（第107回に続く）
ＮＨＫはその頃、テレビ列車を全国に巡回して啓蒙普及につとめた

「テレビの始まり②」

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和26年）
　それから間もなく河端作兵衛と名乗る人物が、同様に私をたずねてこられ、「テレビ開局申請書を出してきた」と告げられた。昭和26年1月のことであった。
　白面痩身の坂本氏にくらべ河端氏はデップリ肥った大男だった。折しも折り読売新聞はこの年の元旦号にテレビ実験局を申請すると社告を出して世間をおどろかせたのを記憶しているが、これが私のテレビ放送とのかかわりのはじめである。だが当時は民間放送の免許以前であって大きな関心を持ついとまはなかった。しかし彼らの国会や政財界に対する〝はたらきかけ〟は、益々熾烈となっていくのであった。
　このようなテレビ熱に刺激された国会では「まず、そのテレビジョンの実態を視てやろう」ということになり、昭和26年2月16日、参議院で初めて受像公開を行った。このとき家庭用受像機四台と、投写型受像機が初めて公開されたのである。
　想い出してみると、この年はとくに寒さが厳しく、前々日には雪が降った。このため機材を搬入するＮＨＫ職員らは大変だった。徹宵でこの作業に当たったのである。議事堂から遠く離れた世田谷区砧の研究所から、受信用の手製アンテナや受像機を雪中、人力で運ばなければならなかったからだ。そんな苦労を知ってか知らずか、参議院第一委員会室は議員とその秘書、職員らで超満員。彼らに与えたインパクトというか感銘は〝ひとしお〟のものがあった。私も一緒にこの光景をみて満場の熱気に打たれると同時に〝テレビの夜明けは近い〟と肌で感じたものだった。
　そしてこの年の5月、国会はテレビジョン促進決議を行い、電波監理委員会に早期に方式決定を促すなどしている。これを受けて電波監理委員会は8月早々「テレビジョン放送に関する方針」を次のように発表した。
一、テレビジョン放送をすみやかに実現するため、さしあたりブラック＆ホワイト（黒と白）システムを採用することとし、逐次カラーテレビに移行する。
二、前記黒白システムの採用に際し、いかなる標準方式をわが国において採用するかは、さらに検討されるが、その基準作成に当たっては、将来実現すべきカラーテレビの実施を阻害することのないよう慎重に考慮する。
三、使用する周波数の幅については、わが国の実情にかんがみ、もし帯域を広くすることによって経済的および技術的な負担を軽減し得るならば、必ずしも欧米において現在採用中のものにこだわらない。なお、実現に際しては前記各方式の利害得失を十分研究して数案をつくり、さらにこれを研究する。
　以上が、いうところの基本方針であった「が、その内容を分析してみると、かならずしもアメリカ方式にこだわらない、となっていた。政治的含みである。要するに当時の電波監理委員会としては、技術基準等について確たる自信を持つにいたらず、また内外の研究の実情その他を勘案してから具体案を発表しようとしていたようであった。しかし、一方では「早期実現」を求める声は、慎重論を陵駕する勢いに発展していった。
　このようにテレビをめぐる国内の動きは昭和26年を迎えて急激に高まってきたのであるが、実をいえば正力プランをふくめた外圧による要因が、これを左右したといえよう。
（第106回に続く）

「テレビの始まり①」

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和26年）
　さて、その当時わが国のテレビジョンをめぐる情勢はどうなっていたかというと、行政（電波監理委員会）は昭和26年8月初め「テレビジョン放送に関する方針」を打ち出し、国会では、この年の2月、議場内で実験放送を行うなどしたあと、「テレビ促進決議」を行うという程度だった。ＮＨＫがテレビ5カ年計画を作成し電波監理委員会に提出したのも、この年の10月27日のことだったことからも当時がしのばれよう。
　さて、正力氏（日本テレビ放送網社長）とＮＨＫなどとの間に起きたテレビ免許をめぐる紛争を書く前に、日本のテレビジョン研究の歴史と各界の動きなどについて、少し解説しておく必要があろう。
　日本におけるテレビ研究の端緒は、大正13年である。生前親しくさせていただいた高柳健次郎博士の話によると「大正12年アメリカでテレビジョンが発明された翌年、私（高柳氏）は、浜松高工助教授として招かれ、そのときからこの研究を始めた。雲母板の上に墨で書いた『イ』の字を映し出すことに成功するまでに2年余り（大正15年12月20日）かかった。
　続いて『高多極管ブラウン管』を発明して映像を送り出すことに成功したのが昭和四年の秋です。これを翌年の5月に〝天覧〟に供する光栄に浴した感激は忘れ得ません」ということで、これが、そもそも日本のテレビの発端である。
　企業体として本格的にこれに取り組んだのはＮＨＫである。ＮＨＫは東京郊外に技術研究所を開設したが、その研究項目の中にテレビジョンがあった。ＮＨＫはしばらくして高柳氏を招へいし本格的研究に着手したが、その目的は昭和十五年東京で開かれる予定だった「東京オリンピック大会」をテレビで放送しようという計画からである。
　残念ながらこの計画は政府命令で中止されたため果たせなかったが、戦後いちはやく研究は再開され、昭和25年2月25日、同研究所内に「東京テレビジョン実験局」を開設し、同年11月10日から週2回、1日2時間の割りで実験放送を開始。26年1月にはテレビジョン審議委員会を設け、28年放送開始を目途に放送実施の具体的検討に入り、この年の7月には古垣会長みずから編成局長春日由三、秘書課長栃沢助造両氏を帯同して約2カ月間アメリカ、イギリス両国の実情調査を行っている。
　一方、民間においてもテレビジョン事業を興そうという気運が次第に高まり昭和25年8月には早くも免許申請書を電波監理委員会に提出する者が出現した。この申請第1号は「日本テレビジョン放送協会（坂本弘道氏）」であった。坂本氏は免許申請を行ったその足で私（電波タイムス社）を訪ねてこられ、「もうこれからはラジオの時代ではありません」と、アメリカでの生活体験などを交えて話したことがある。
（第105回に続く）

「正力松太郎プラン③」

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和26年）
　正力氏は、話を聞きにきた私に対して、 　「キミの新聞は権威ある新聞だから初めて明かすが、大いにこのことを書いてくれ給え」この人にしては、めずらしくそんなお世辞までいわれて、正に意気軒昂そのものであった。
　それにしても私には「受像機はどうするのか」という疑問があった。 　「その点はだな、ワシには秘策があるんじゃよ。まず人の大勢集まるところで、面白い番組をウンとみせて大衆の関心を呼び起こすことだ」 　正力氏はここではじめて「街頭テレビ」の構想を明かされた。「もちろん、テレヴィーには金がかかる。しかし藤原銀次郎氏をはじめ賛成者は沢山いる。巨人軍の野球やいろいろなスポーツ中継もやるし、事業として必ず成功するよ」いつの間にか一時間以上が経って、そこへ山際満寿一氏が来客を告げに入ってきた。山際氏が手にしていたのは、なまぬるいコップ一杯の水であった。
　別れぎわに正力氏は「小松君に会ったら〝テレヴィーはワシがやるから、ＮＨＫは安い受像機の、それも普及するようなものを、早く研究するよう〟にと伝えて下さい」正に人を喰った態度でそう言うと席を立った。
　ここで正力氏が私に語ったテレビ構想について紹介していきたいと思うが、その前に正力氏のことを少し紹介しておくと、氏は読売新聞の社長だったが、21年「戦犯容疑」で公職追放の身となり、26年8月のはじめ追放解除になったばかりであった。
　そのような境遇にあった人が、なぜ、このような事業の、しかも具体的建設計画まで熟知していたのだろうか。そのあたりの〝いきさつ〟は、逐次紹介していきたいが、その前に正力氏が明かしたテレビ計画とは、まず関東周辺から放送を始め、順次全国的に中継網を設置して全国放送を行う。技術的には「マウンテントップ方式」を採用し、山項から山項ヘマイクロウェーブの電波で結んでゆく方法を採る。
　その手始めとして「まず富士山項にアンテナを建て、そこから電波を発射する」という雄大な計画だ。さすがに私もおどろいた。マウンテントップ方式ということばもはじめて聞く新語であった。
　そしてその普及計画は ▽第一次計画として、放送開始は27年4月からで、これには名古屋、大阪を含める。 ▽第二次計画は信越、九州、中国 ▽第三次計画として北海道、東北、四国地区に順次普及させていくが、このため全国二十二カ所にマイクロ中継所を作るとともに、空チャンネルでファクシミリ放送も行う。「だから社名も日本テレビ放送網とする」とのご託宣である。
　正に「鬼面人を走らす」といえる大計画であった。聞いていて、このプランのどこまでが正力氏自身の発想か？と疑うばかりだったが、あとで実際の組み立てはホルシューセンやホールステット、ダスキンスキーの3氏の指導によるもので、彼らが1週間にわたって正力氏に教えこんだ構想だということが判った。
（第104回に続く）

「正力松太郎プラン②」

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和26年）
讀賣新聞記者である柴田君をたずねると、彼は「近く読売新聞紙上でテレビ構想を発表する予定だが、真意とか詳しいことはオヤジ（正力氏）に聞いて欲しい」という。
　柴田君の紹介で、正力氏とはじめて直接会ったのは昭和26年9月初旬のことだった。場所は東京・大手町の野村ビル内にあった「関東レース倶楽部」の一室で、指定された面会時刻は午前9時30分。まだ残暑もきびしく冷房ひとつない部屋で正力氏はただ一人、開襟シャツに黒ズボンという軽装で私を待っていた。
　「キミが、わしに会いたいというのは、テレヴィーのことかね」想像していたより老けた感じの正力氏は、テレヴィーと語尾を長く引いた独特のアクセントでそういうと、あとは、こちらの質問などお構いなしで「これからの日本の産業、経済を発展させ、国民生活を豊かにするにはテレヴィーをおいて他にない。すでにアメリカでは500万台も普及している。これを日本で一番先にワシがやろうと思っとる」禿（はげ）あがった額には小皺が多く、しかも艶のない顔で、どこにこれだけの生気があるのかと疑いたくなるようなこの人は、次第に熱気を帯びた口調で語り出した。
　「しかるにだナ、小松君（注・当時のＮＨＫ副会長）に聞いたら、まだテレビは時期尚早だ、少なくとも2、3年先のことだと言う。
　だからワシがすぐやると言ったんだ。ＮＨＫは技術的にまだ研究に時間を要すると言っとるが、日本の技術なんかは所詮アメリカの輸入にすぎん。こちらが2、3年で追いついたつもりでも、向こうはもっと先に進んでいっとる。だからワシはまず、むこうの進んだ機械を買って直ぐ放送を始めようと思っとるんじゃよ」このように正力氏は一気にまくしたてるように言うと、さらに言葉を継いでこんなことまで言い出した。
　「小松君がそう言うから、このあいだ東芝の清水君（与七郎氏）に聞いたら〝国産でもできる〟と言っておった。しかしワシとしては、世界でもっとも信用のあるＲＣＡの、しかもその三番機を購入することにしたんだ。経験のあるものを使わんと危険だからネ。この点についてはホルシューセン博士も太鼓判を押している」と、ここではじめてホルシューセン氏の名前が出た。
　それからは雄大な構想が次から次へと明らかにされる。
（第103回に続く）

「正力松太郎プラン①」

第3部　テレビ放送波乱の幕開け（昭和26年）
今回から日本のテレビジョン放送が、どのような経路をたどって今日に至ったかの歴史を、私自らが取材体験したままを綴ってみたい。
　ただ、テレビジョンの歴史を辿っていくと、有名な高橋健次郎博士の研究だけでも約30年に及ぶ年月があり、送受信技術開発の足どりなどのすべてを解説してゆくことは、到底不可能である。とくに純技術的なことになると、すでに数多くの専門的著書や文献が巷に氾濫しているうえ、私ごとき中途半端な知識を持つものの手に負えない。
　また〝メガ論争〟といわれた聴聞だけでも尨大な日時を要する。そこで、これから綴る物語は、私の記者生活を通じて知り得た出来ごとを中心に、そのままを簡潔に披露するという形で進めることとしたい。
　昭和26年4月、朝日、毎日両新聞社などが〝社運を賭す〟ような騒動のすえ、民放ラジオの初免許を獲得して、世の中をホッとさせていたところへ、こんどは日本全国ばかりか米英までも巻き込んだ大事件「テレビ騒動」が持ち上がった。
　26年の秋、いわゆる「正力プラン」が発表された。これを契機に国中が蜂の巣を突っついたような事件に発展していった。この波乱にとんだテレビ前夜を振り返ってみると、そこには小説よりも面白い事件が相次いだ。
　さて、物語の始まりである。私の旧友で穴原芳雄君という某証券会社に勤める男がいた。その彼から「隣家に〝変な外人〟数名が、読売新聞の社旗をつけた車で出入りしている」と電話が入った。昭和26年8月23日のことである。
　 　当時、穴原君は東京・中目黒の住宅街に住んでいた。そして彼のいう隣家とは、某電気メーカーの社長宅であった。好奇心も手伝ってすぐ穴原君をたずね、その邸を監視？することにしたのであるが、なるほど彼のいうような外人の出入りするのをこの目で確認したが、その〝変な外人〟とは実際は三人で、あとでわかったことだが、米上院顧問ヘンリー・Ｆ・ホルシューセン、ウイリアム・ホールシュテット（クロスビー研究所員）と国連通信部長と名乗るウォルター・ダスキンスキーの三氏だった。
　彼らは26年8月22日来日し、約一週間にわたって正力松太郎氏にテレビジョンの知識を〝伝授〟したのであった。
　そして、この3人を専らエスコートしていたのが、読売新聞記者で柴田秀利君と正力氏の私設秘書といわれた山際満寿一両氏であった。
　柴田君は私の記者仲間の一人で、当時ＮＨＫの解説委員（委嘱）をしており政治外交問題の担当だった。
　なんと、この柴田君は昭和26年4月、電波監理委員四名がＧＨＱの命令で「アメリカ研修」に派遣された際「とくに1人の新聞記者が同行する」と指名された人物であって、当時の人達はそれが何者であり、何の目的だったか（名前さえ）知らされていなかったのである。
（第102回に続く）